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スケジュールを立てる

株式会社設立時、そして設立後のスケジュールを立てる


起業に向いている人と、向いていない人とがいます。

会社を経営するということは、一人会社ならば別ですが、通常は少ないながらも社員を抱えるものです。社員のやる気が、そのまま売上にも直結します。いかにして社員をやる気にさせられるか、それは経営者にかかっているのです。

しかし、ただ具体的な指示だけを出している経営者のもとでは、社員はやる気が起こりません。主体的に仕事をしたい、と思わせる経営者のもとだと社員にやる気も出るものです。経営者のために、なんとか自分が役に立ちたい、と思わせてくれる経営者。それが会社の原動力となるのです。

カリスマ性、という言葉があります。どういうわけか、人の中心になってしまうタイプの人ですね。本人にそのつもりがあるかどうかは、関係ありません。そういう星のもとに生まれたとしか言いようのない、そういったオーラを持った人です。

そういう人が経営者ならば、社員は主体的で能動的な仕事をするでしょう。このオーラを、リーダー体質と呼んでも良いでしょう。

さて、そういうタイプの人は、独立起業をしても成功する公算が大きくなります。世の中に貢献するためには、会社員を辞めて株式会社設立をしたほうが良いでしょう。カリスマ性だけでは経営はできませんが、すくなくとも一番大事な要素は備えているということです。あとは、努力と学習が伴えば大丈夫です。

株式会社設立に向けて、様々な段取りがあります。まず事業資金をどう集めるかです。オーラだけでは株式会社設立はできません。現実的にお金が必要です。銀行融資なのか、親族からの借入れか、それとも全額自己資金で行くのか、などです。お金の目途が立たないと、これからのスケジュールが立てられません。

お金が解決すると、今度は株式会社設立手続に関する専門家との相談です。専門家とは、税理士や司法書士のことを指します。株式会社設立の手続きは、基本的にこうした専門家に代行してもらうことになります。手数料は高くありません。

ただし、ここで依頼した専門家が、株式会社設立後の顧問となることが多いため、慎重に選ぶ必要があります。たまたま近所にある事務所、などという基準で選ぶと、設立手続には何の問題もないでしょうが、その後の経営に様々な不具合をきたしてしまうことがあります。

設立後も、顧問契約を結んだ専門家と、定期的に、かつ密に接触する必要があります。決算にともなう税金の処理、減価償却費の計算、社会保険など、専門家でなければ分からないことが沢山あります。

お金の問題が済んだら、専門家と具体的なスケジュールを組むこと。これが大事なのです。

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